二世帯同居は家事、育児、介護を親子で協力できるなどメリットが多く、近年あらためて見直されている暮らし方です。
一口に二世帯同居といっても、ほぼすべての住空間を共有する間取りから、プライバシー重視で完全に住空間を分ける間取りまで、さまざまな種類があります。
この記事では二世帯同居を検討している方に向けて、間取りによる種類と違い、二世帯同居のメリット・デメリット、円満な二世帯同居のコツを解説します。
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二世帯同居の種類と違い
二世帯同居は間取りによって、大きく以下の3種類に分類できます。
- 同居型
- 部分共有型
- 完全分離型
同居型
同居型は、ほとんどすべての住空間を親世帯と子世帯で共有するタイプです。
共有する住空間は玄関、リビング、浴室、洗面、トイレなどで、寝室のような個人的な部屋のみが分離しています。
お互いに目が届く距離で生活しているため、家事協力がしやすいのが同居型のメリットです。
ただ一緒に過ごす空間が多いため、プライベートな空間は少ないです。
もしも親世帯と子世帯の関係性が悪いと、同居型はストレスに感じるおそれがあります。
また同居型では住空間を共有することから、家の省スペース化を図れるメリットがあります。
都心部のように広い土地が少ないエリアでも、二世帯同居を実現しやすいでしょう。
工事期間中は建築コスト軽減や工期短縮につながり、入居後は水光熱費も抑えられます。
二世帯同居は親世帯が亡くなるなどの理由で、途中から一世帯で暮らす可能性があります。
もし一世帯になっても、同居型であれば余分なスペースが発生しにくいです。
水回り設備は一カ所のみなので、大がかりなリフォームをしなくても一世帯向けの住宅として機能します。
部分共有型
部分共有型は玄関、水回りなど住宅の一部分を共有するタイプです。
簡単にいえば、同居型と完全分離型の間をとったようなイメージです。
共有する範囲は考え方やライフスタイルに合わせて自由に決められます。
部分共有型の二世帯住宅は、一定のプライバシーを保ちつつ、コミュニケーションもとりやすいのがメリットです。
一緒に過ごしたいときは共有スペース、静かに過ごしたいときは各世帯のスペースといったように、臨機応変に使い分けられます。
つかず離れずの程よい距離感で生活したい方におすすめです。
水回りを共有する間取りでは、トラブルになりやすい点がデメリットです。
水回りは使い方や掃除方法に違いが出るため、些細なことで揉めてしまう可能性があります。
また水回りを共有していると、水光熱費の分担が難しい点にも注意しなければなりません。
二世帯でメーターを分けたり、あらかじめ経済的な分担のルールを設けたりすることが必要です。
完全分離型
完全分離型は親世帯と子世帯の住空間が完全に分かれているタイプです。
建物を左右や上下に区切るタイプがあります。
同じ建物内に住んでいますが、玄関、リビング、水回りなどはそれぞれの世帯に設置します。
プライバシーを大切にしたい方や、親世帯と子世帯で生活スタイルが違う場合におすすめです。
メリットは、お互いに独立した住空間が確保できることが挙げられます。
水光熱のメーターも分けておけば、経済的な分担もしやすくトラブルになる心配が少ないです。
将来一世帯で暮らすことになれば、空いた一世帯のスペースを売却や賃貸に出せます。
もともと生活動線が分けられているため、第三者が暮らすことになっても基本的にリフォームは必要ありません。
反対にデメリットは、広い土地が必要になり、建築コストが高くなることです。
水回り設備も世帯ごとに設置するため、高額な費用がかかります。
また日常的に目が届きにくく、いつでも気軽に家事協力を頼むのは難しい面があります。
二世帯同居のメリット
二世帯同居は子育てや介護などでお互いに助け合うことができ、経済的なメリットもあります。
主なメリットを挙げると以下のとおりです。
- 親子で助け合える
- 生活費を削減できる
- 税金の優遇措置を受けられる
親子で助け合える
二世帯同居の最大のメリットは、家事、育児、介護などをお互いに助け合えることです。
共有する範囲に違いはあるものの、そばに家族が住んでいることは安心感につながります。
近年は共働きの家庭が多いため、親世帯に家事や子育てをサポートしてもらえるのが大きなメリットです。
仕事が忙しいときは親世帯に子どもの送迎を頼んだり、預かってもらったりできます。
子どもは親世帯との交流をとおして礼儀や思いやりを育むことができるため、二世帯同居の経験は子どもの成長にも好影響です。
介護のサポートにおいても、親子で助け合えるでしょう。
高齢になっても自立して暮らしたいという方は多いですが、高齢の夫婦だけで暮らしていくのはなかなか難しいです。
近くに子世帯がいることで、なにか異変があったときにすぐサポートを受けられます。
生活費を削減できる
建物のメンテナンス費用や水光熱費を分担して負担できる点も、二世帯同居のメリットです。
親世帯と子世帯で別々の家に暮らしていると、建築コストや生活費、水光熱費はそれぞれ負担しなければなりません。
一世帯だけでは費用負担が重いと感じている場合も、二世帯同居することで負担を軽くできるでしょう。
特に同居型の場合は共有している範囲が広いため、経済的なメリットが大きいです。
ただし費用分担はしっかりとルール化しないと、トラブルになることもあります。
特に水回りを共有する同居型や部分共有型では、水光熱費の分担で揉めることが多いです。
なんとなく決めるのではなく、最初のうちにしっかりと話し合うようにしましょう。
税金の優遇措置を受けられる
二世帯同居をすると、不動産取得税や固定資産税などの優遇措置を受けられる可能性があります。
優遇措置を受けるためには、「構造上の独立性」と「利用上の独立性」の二つの要件を満たさなければなりません。
具体的には、各世帯に玄関、キッチン、トイレが設置されていて、独立して生活できることなどが要件になります。
不動産取得税の優遇措置では、50㎡以上240㎡以下の床面積で居宅要件を満たす新築家屋の場合、固定資産税評価額が一世帯あたり1,200万円控除されます。
二世帯住宅であれば1,200万円×二世帯で2,400万円の控除です。
土地の固定資産税は、一戸200㎡までの部分において固定資産税の課税標準額が6分の1になります。
二世帯住宅は二戸分とみなされるため、400㎡までの部分が固定資産税の課税標準額の軽減対象です。
新築の場合は建物の固定資産税にも軽減措置があります。
親世帯が亡くなったときは、同居している家族に「小規模宅地等の特例」という相続税の減税特例があります。
適用要件を満たしている場合、二世帯住宅の土地面積330㎡までの評価額が相続人一人あたり80%減額される仕組みです。
二世帯住宅でも親世帯と子世帯が区分登記している場合は適用されないため、適用要件をよく確認する必要があります。
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二世帯同居のデメリット
二世帯同居を始めるときは円満な関係でも、近くで生活をしているとトラブルになることは少なくありません。
二世帯同居を検討する場合は、メリットだけでなくデメリットまで理解しておく必要があります。
- ストレスを感じることがある
- プライバシーを確保しにくい
- 売却しづらい
ストレスを感じることがある
一つ目のデメリットは、二世帯同居によるストレスです。
同居型や部分共有型の二世帯同居では、キッチンや浴室などを二世帯で一緒に使わなければなりません。
共有スペースの使い方が異なり、揉めてしまう場合もあるでしょう。
家事や育児を協力するなかで、お互いの生活に干渉されると、ストレスを感じてしまう可能性があります。
生活時間帯の違いや騒音でストレスを感じることも少なくありません。
例えば子世帯の就寝時間が遅く夜も音をたててしまい、先に就寝している親世帯が眠れないトラブルなどが考えられます。
プライバシーを確保しにくい
二世帯同居は共有範囲が多いほど、プライバシーを確保しにくいというデメリットがあります。
特に同居型の場合、プライベートな空間は寝室のみとなり、一人や夫婦で過ごす時間が確保しにくいです。
どのくらいプライバシーを保ちたいかは、人によって考え方が異なるものです。
二世帯同居を始める前にお互いの考え方を話し合っておきましょう。
独立性を高めたい場合は、もっともプライバシーが尊重できる完全分離型がおすすめです。
売却しづらい
住空間が世帯ごとに分かれている二世帯住宅は、特殊な間取りです。
そのため二世帯住宅は需要が低く、買い手が見つかりにくいというデメリットがあります。
新築時に多額の建築コストがかかっていると、売却価格も高く設定することが多いため、割高なイメージが付いてしまう可能性もあるでしょう。
売却する際の登記手続きに手間がかかる可能性もあります。
土地が親名義、建物が子ども名義というケースでは、売却する際に登記名義と売り主名義を一致させるために、変更登記をしなければなりません。
また親名義の場合、親が亡くなったあとに同居している子世帯が勝手に売却することはできず、遺産分割協議や相続登記などの手続きが発生します。
円満な二世帯同居のコツ
二世帯同居で快適に暮らすためには、コツがいります。
円満に暮らしていくためのコツは、以下のとおりです。
- 水回りは分ける
- 部屋の配置を上下階で揃える
- 十分な収納を設ける
- 動線計画に配慮する
- 一人になれる部屋を設ける
- 家事分担・経済的分担を決めておく
水回りは分ける
キッチン、トイレ、浴室などの水回りは、トラブルが発生しやすい場所です。
利用するタイミングが重なったり、使い方や掃除方法の違いによってストレスを感じたりします。
お互いに気を遣わず生活するためには、できれば水回りを分けたほうが良いでしょう。
水回りを共有していると、水光熱費の分担が難しい点にも注意しなければなりません。
もし水回りを共有する場合は、あらかじめ利用方法や経済的な分担のルールを定めておくのがおすすめです。
部屋の配置を上下階で揃える
生活時間帯の違いや騒音の問題を解消するためには、部屋の配置を上下階で揃える方法が有効です。
親世帯の寝室の上は、子世帯の寝室といった配置になります。
特に親世帯の寝室は、音が出やすい玄関やキッチン、浴室から離したほうが良いです。
上下階で配置を揃えると、保守点検がしやすく、騒音の問題にもなりにくいというメリットもあります。
完全分離型や部分共有型の場合は、設計段階で部屋の配置を慎重に考えましょう。
十分な収納を設ける
二世帯同居では、十分な収納を設けるのを忘れないようにしましょう。
間取りを検討する際は、各世帯の収納と二世帯共有の収納を分けて配置します。
同居型や部分共有型の場合、集まることが多い世帯に大容量の共有収納を設けると便利です。
収納は容量を確保するだけでなく、どこに何を収納するのか綿密に計画を立てることも大切です。
各世帯をつなぐスペースを共有収納にしたり、玄関に土間収納を設けたりすると使いやすいでしょう。
動線計画に配慮する
二世帯同居の計画では、動線計画が鍵になります。
動線とは建物内における人の移動経路で、快適な生活を送るために欠かせない要素です。
動線はできるだけ短く、かつ異なる世帯が交差しないような計画にしましょう。
例えば1階が親世帯、2階が子世帯という部分共有の場合は、玄関から入ってすぐに階段があると動線が交差しません。
完全分離型の場合は、玄関を別方向に設けると外出時にも動線が交わらず、プライバシーを確保できます。
将来賃貸住宅としても活用しやすいです。
一人になれる部屋を設ける
家族が揃う賑やかな時間も大切ですが、たまには一人でゆっくり過ごしたいという方もいるのではないでしょうか。
円満な二世帯同居のためには、一人で過ごせるプライベートな部屋を設けるのがポイントです。
特に婿や嫁にあたる方は、実の親子とは違い気を遣う場面が出てきます。
ストレスをためないように、小さくても良いので書斎や家事部屋など一人でこもれる部屋を検討しましょう。
家事分担・経済的分担を決めておく
のちのちのトラブルを避けるためには、家事の分担や経済的な分担をあらかじめ決めておく必要があります。
共有している範囲が広いほど、分担しなければならないことが多いです。
以下に同居型の場合に分担しておくべき項目の一例を挙げます。
| 家事分担 | 料理をどちらがするか 皿洗いをどちらがするか 浴室をどちらが掃除するか |
|---|---|
| 経済的分担 | 建築コストをどちらが負担するか 水光熱費をどちらが負担するか 外食費をどちらが負担するか |
細かすぎると感じる方も多いかもしれません。
しかしお互い曖昧な認識のまま二世帯同居を始めると、トラブルが発生する可能性があります。
まとめ
二世帯住宅を間取りによって分類すると、同居型、部分共有型、完全分離型の3種類です。
二世帯の同居には、親子で育児や介護を助け合えるメリットや生活費や税金面で経済的なメリットも期待できます。
中古一戸建てで二世帯同居をすれば、初期費用を安く抑えられるためおすすめです。
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どのような同居生活が理想なのか話し合ったうえで、最適な中古一戸建ての物件を見つけてください。
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