住宅ローンを利用する際、一般的に加入する保険は団信(団体信用生命保険)と火災保険です。
この2つの保険は、継続した返済をおこなう契約者と、住宅ローンの担保となる物件を守るものです。
2つの保険の特徴と加入する際の注意点、また、2つの保険でカバーできない万が一に備えた、その他入るべき保険をご紹介します。
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住宅ローンを借り入れる際加入するべき保険の種類
住宅ローンを借り入れる際、加入するべき保険の種類は以下のものがあります。
| 種類 | 名称 |
|---|---|
| 加入がほぼ必須項目の保険 |
|
| 加入が任意の保険 |
|
団信(団体信用生命保険)
『団信(団体信用生命保険)』とは、住宅ローン契約者が万が一病気や怪我などで死亡および働けなくなった場合に、ローン残高をゼロにできる生命保険のことです。
一般的な団信は、契約者が死亡またはローン契約で定める高度障害状態になったときが保障対象です。
保険料は住宅ローンの金利内でまかなわれることが多く、その利率は0.2〜0.3％といわれています。
金融機関の変動金利が0.3％を切ることもある超低金利の昨今、支払った金利分が団信の保険料相当と同額程度と考えると、とてもお得な保険といえます。
団信(団体信用生命保険)の特徴
団信(団体信用生命保険)には、以下の特徴があります。
- 住宅ローン借り入れ時に団信への加入が必須項目となることが多い
- 団信への加入が任意な住宅ローンに『フラット35』がある
- 保障内容は特約を利用して増やせる
- 保証期間は住宅ローン契約期と同一
- 保険料は一般的に住宅ローンの金利内に含まれる
団信(団体信用生命保険)の種類
団信(団体信用生命保険)は、保険会社によって内容は異なりますが、一般的に以下の種類があります。
| 種類 | 保障内容 |
|---|---|
| 死亡時・高度障害保障(特約なし) | いわゆる基本の団信内容がこちら。 保険加入者が、死亡または高度障害状態になった場合に保険料が支払われる。 高度障害状態とは生命保険会社が指定する所定の状態をいい、両目失明や全身麻痺など、障害を負った状態を指す。 |
| 3大疾病特約 | ガン、脳卒中、急性心筋梗塞の3大疾病にかかり、生命保険会社が指定する所定の状態になった場合保険料が支払われる。 |
| がん特約 | がん(所定の悪性新生物)と診断確定された場合に保険金が支払われる。 |
| 全疾病特約 | 病気・ケガによって就業不能状態になった場合に保険料が支払われる。就業不能状態が長期継続したときにはローン残高がゼロ円になる。 免責が設定されている場合が多い。 |
| 介護特約 | 生命保険会社が指定する所定の要介護状態が継続した場合、または、公的介護保険制度の所定の要介護レベルに認定されたときにはローン残高がゼロ円になる。 |
| ワイド団信 | 健康上(糖尿病や心疾患、精神疾患等)の理由で他の団信に加入できなかった場合に利用できる。 |
| 夫婦連生団信 | 収入を合算して住宅ローンを契約する場合などに利用できる団信。 一方が主債務者、もう一方が連帯債務者になる『連帯債務型』の住宅ローンで利用でき、どちらか一方が死亡または高度障害状態になったときに住宅ローン残高をゼロにできる。 |
※種類や保障内容は保険会社によって異なります。同じ名称でも、保障内容をしっかりと確認しましょう。
団信(団体信用生命保険)の注意点
団信(団体信用生命保険)に加入する際は、以下のことに気をつけましょう。
- 健康不安等で団信に加入ができないと、住宅ローンが組めない金融機関が多い
- 特約や支払い条件、免責事項は保険会社によって異なるため、内容をよく比較検討する必要がある
- 団信(団体信用生命保険)加入後に契約内容を変更することはできない
- 住宅ローン借り換え時には団信(団体信用生命保険)も再加入が必要
- 年末調整や確定申告時の所得税の控除対象には該当しない
関連記事「住宅ローンの団信は要チェック！知って得する団体信用生命保険のしくみ」
火災保険
『火災保険』とは、火災や落雷、爆発などによる偶発被害に対して損害補償する保険です。
住宅ローンを借り入れる際に、火災保険の加入を求められるのは、担保に設定した建物が、火災などで全壊すると価値がなくなり貸し倒れのリスクが生じるため、金融機関が建物の保険金を抵当権として担保に入れることによって、建物の損壊や消失によるリスクを回避するためです。
火災保険でまかなえる補償額は、契約内容や保険料によって異なります。
また、火災保険の特約として水害・風害・雪害、その他地震保険などが用意されており、住まいを守るオールマイティーな保険といえます。
火災保険の特徴
火災保険には、以下の特徴があります。
- 家屋・建物の火災や自然災害による損害に対する補償がある
- 家財・家具・電化製品などの家財道具に対する補償もある
- 保険料は建物の価値や地域のリスクなどによって決まる
- 火災以外の自然災害(地震、津波、台風など)に対する補償と組み合わせて加入できる
- 火災保険とセットで加入する地震保険は、年末調整や確定申告で保険料控除を受けることができる
火災保険の種類
火災保険は、保険会社によって内容は異なりますが、一般的に以下の種類があります。
| 種類 | 補償内容 |
|---|---|
| 災害特約 | 火災だけでなく、風災・水災・雪災・落雷などの風水災等による損害を補償する。 台風や暴風などの風災や洪水や床上浸水などの水災など、自然災害で損害が生じた場合に所定の保険料が支払われる。 |
| 地震特約 | 地震等を原因とする損壊・埋没・流失などの損害を補償する。 全損・大半損・小半損・一部損等の、損害の程度に応じて所定の保険料が支払われる。 |
| 盗難や事故に対する特約 | 強盗や窃盗により建物や家財に損害を受けた場合や、建物外部からの物体の落下・飛来・衝突などにより損害を受けた場合に所定の保険料が支払われる。 |
| 家財保険特約 | 自宅内にある家財が受けた損害を補償する。 うっかり壊してしまったテレビやカメラなどの買い替え費用も補償の対象になる場合もある。 |
※種類や補償内容は保険会社によって異なります。同じ名称でも、補償内容をしっかりと確認しましょう。
火災保険の注意点
火災保険に加入する際は、以下のことに気をつけましょう。
- 住宅ローンの返済期間中は火災保険への加入を義務づけてい金融機関が多い
- 火災保険の継続契約は最長10年、地震保険は5年と定められている
- 補償の範囲は契約者が加入した補償範囲内の損害にのみ補償される
- 保険料は、原因や損傷内容が確定しないと支払われないため、保険金の支払いには一定期間かかる
- 被災した場合には保険会社が支払う補償額をもとに復旧工事をおこなう必要がある
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加入しておくと安心な保険
団信と火災保険は住宅ローンを完済するために加入を求められることが多い保険です。
しかし、万が一が起こったとき保証されるのは住宅ローン分のみです。
いざというときの生活を支える、加入しておくと便利な保険は以下のとおりです。
加入する団信や火災保険の内容と比較して、足りない要素を補填してみましょう。
医療保険
医療保険とは、病気やケガなどでかかった自己負担の医療費用を保障する保険で、加入しておけば団信で保障されていない怪我や病気をカバーできます。
がん治療等にもちいられる先進治療は健康保険が適用されないことが多く、全額自費治療となることがあります。
家族にがん経験のある方は、発症リスクが高い傾向にあります。
『がん保険』への加入も検討してみましょう。
ただし、団信に特約を付ける場合は、内容が被らないように注意しましょう。
終身保険
終身保険とは、被保険者の死亡時に保険金が支払われる生命保険の一種です。
終身保険の保障は、被保険者が生存していて保険を解約しない限り、一生涯続きます。
住宅ローンの借り入れ期間が長期に渡る場合、後半収入が年金頼りになることも。
そんなとき終身保険に加入していれば、生存期間が満了した場合には満期保険金が支払われるため、老後の備えや相続対策として利用できます。
所得補償保険
所得補償保険とは、働けないときに毎月一定額の保険金を受け取れる保険です。
受け取った保険金の使い道は自由で、生活費やローンの返済に利用できます。
新型コロナウイルスなどによって働けなくなったときにも保障の対象になります。
個人年金保険
住宅ローンの返済期間が定年後まで続く場合、公的年金だけでは退職後の生活が不安な方は、個人年金保険への加入を検討しましょう。
また、定年退職から年金受給開始までに期間が開いている方も、個人年金保険で生活費を確保できます。
まとめ
住宅ローンの返済は長期に渡ります。
長期返済を見据えた保険選びが重要です。
万が一に備えて、保険はしっかりと比較検討して加入を検討しましょう。
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